第一回 英語の資格、その特徴や違いをまとめました - TEAP、新しい英語の試験に注目！
TEAP、新しい英語の試験に注目！
概要
上智大学と公益財団法人日本英語検定協会が共同で開発した英語テスト。2014年から開催されている。大学入試を想定した試験のため、受験資格は高校三年生以上であることが求められる。
試験は年三回行われ、一回しかテストが行われない大学受験との差異をはかる。
2015年度入試では、上智大学の他、立教大学、関西大学、立命館アジア太平洋大学、中央大学の一部学科の一部入試で取り入れられている。
結果は項目反応理論（IRT）に基づいたスコアと、CEFR（ヨーロッパ言語共通参照枠 / 欧州で導入が進む、語学のコミュニケーション能力を示す国際標準規格）によって定められるバンドにて表示される。前者はTOEFLでも用いられる絶対評価により、試験結果を統一した尺度上で比較することが可能。
また、TEAP独自のスコアとして「TEAP Can-do statements」と呼ばれるリストも提供され、リストとテストスコアを参照することで、現在の英語力はどのようなことができるレベルか、を目安として示される。
TEAPはCEFRで定める六段階のバンドのうち、A2～B2（日常生活の身近なことを簡単なやり取りが可能～社会生活の幅広い話題について会話ができ、詳細に自分の意見を表現できるレベル）の段階をはかるものとされている。その他、難易度の目安として英検準2級〜準1級程度とされる。検定料は6,000円～15,000円（試験内容による）。
試験区分
基本は「Reading（マークシートによる択一選択方式/70分）/ Listening（マークシートによる択一選択方式/約50分）」のセット。
必要に応じて「基本+ Writing（解答用紙への記入/70分）」と「基本+ Writing（解答用紙への記入/70分）+ Speaking（1対1の面接方式/約10分）」のパターンも選択可能。
どのセットが大学入試に必要であるかは、大学側が指定する。
他の検定との違い
難度は極めて高いわけではないが、他試験との違いに注意。
開始してから日が浅いため、現時点では未知数な部分も多いTEAP。現状、TEAPのおおよその難度は、センター試験よりやや難しく、英検2級～準1級と同程度と言われています。なお、問題に関する冊子内の指示文、リスニングの音声指示は全て英語になっているなど、TOEICやTOEFLと同じ特徴があります。
リーディングは、問題量が多いため、速読力や集中力が問われること、また、アカデミックな内容を取り扱う傾向にあります。英語が苦手という生徒は、基礎および量をこなす対策を検討する必要があるでしょう。
一方、リスニングは注意が必要です。大学の学術的な話題におよぶことに加え、問題が一回しか読まれないこと、更に、設問の一部が印刷されていないことから、その時に聞き取るまで問いが分かりません。先に設問に目を通してから取り組んだり、1回目は聞くことに集中して、2回目に問題に取り組んだり、といった手法が通用しないため、リスニング対策は必要と考えた方がよいでしょう。
制度の特徴は、「年三回受験可能」と「スコアは入試に影響しない」こと。
TEAPの最大の特徴は、年三回試験が開催されることと、獲得したスコアが入試には影響しない点です。
獲得したスコアは、出願資格に影響するのみなので、本試験においては英語を受験する必要がありません。例えば、「TEAPを利用した受験の場合、理系学部の選択科目で理科科目2つを選択できる（通常は英語と理科科目）」といったこともあり、英語ではなく、より得意な分野に集中することができるのです。
また、年三回のうち、いずれかで取得したスコアを、該当年度の受験に利用できます。例えば一回目のスコアが90だったとして、二回目で130を取得すれば、基準スコア130以下の学部への出願が可能になります。一方、最初から基準スコアに到達しているのであれば、その後受験する必要はなくなるのです。
普及するか、今後の動向には注意が必要。
2014年時点では、上智大学を初めとする一部学校で導入されている段階です。先に述べたような利点はありますが、TEAPを利用した場合の選択肢が広くないので、「TEAPのスコアを満たしたので英語以外に集中する」と言う計画が立てづらいのが実情と言えるでしょう。英語が得意であれば問題ありませんが、不得意な生徒にとっては、より綿密な受験対策を立てることが大切です。
ただし、英検・IELTSなども手掛ける、公益財団法人日本英語検定協会が主催団体の一つであり、大学入試センター試験の在り方が見直されている昨今、新しい大学受験検定資格として、広く普及していく可能性は秘めています。「アカデミック英語能力判定試験（TEAP）連絡協議会」という、TEAPを利用した新たな入試を検討する大学によるセミナーも行われており、今後の動向には注意が必要です。